19日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、午前は前週末比418円09銭（1.49%）安の2万7584円99銭だった。アジアを中心に世界的に感染力が強いとされる新型コロナウイルスのインド型（デルタ型）の感染が急速に広がるなか、景気回復の鈍化を警戒し、リスクオフの雰囲気が強まった。
前週末の米株安を受けて、東京市場でも寄り付きから売り優勢で始まった。香港や上海、韓国や台湾などアジアの株式相場が軒並み下落するなか、アジア株安と歩調をあわせる形で日経平均も下げ幅を拡大し、下落幅は一時500円を超えた。外国為替市場での円高・ドル安基調も重荷だった。
市場からは「ワクチン接種が進んでも、市場が思い描いていたようなコロナ感染拡大前のような経済活動の再開にはなっていない。デルタ型の感染拡大で景気回復の速度に制約がかかることを織り込み始めている」（SMBC日興証券の太田千尋投資情報部部長）との指摘があった。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）はともに続落した。TOPIXの午前終値は前週末比1.36%安だった。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆174億円、売買高は4億8212万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1915、値上がりは204、変わらずは69だった。
荏原や昭電工、太陽誘電が売られた。板硝子やニコンも安かった。一方、中外薬や大日印が買われた。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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